お薬検索

しぷろへぷたじんえんさんえんしろっぷ

シプロヘプタジン塩酸塩シロップ

内服薬

処方薬情報の見方

種別

内服薬

大分類/中分類

皮膚科・泌尿器科の薬/皮膚科の薬(アレルギー用薬を含む)

解説タイトル

シプロヘプタジン塩酸塩水和物

一般名 解説

シプロヘプタジン塩酸塩水和物
この薬の先発薬・後発薬を全て見る

剤形/保険薬価 解説

シロップ剤 / 0.04% 10mL 7.70円

製薬会社 解説

日医工岐阜=日医工=武田

先発/ジェネリック 解説

ジェネリック ジェネリック医薬品

分類 解説

第一世代抗ヒスタミン薬

規制 解説

劇薬(散剤のみ)

使用量と回数 解説

1回4mg(散剤0.4g,シロップ10mL)を1日1~3回。

識別コード 解説

その他 解説

保険収載年:1963/1

「識別コード」は、薬の包装材や本体に数字・記号で記載されています。

※以下は同じ 解説タイトルで共通の解説です。[]内は一般名で、それぞれに該当する内容が書かれています。

処方目的 解説

皮膚疾患に伴うかゆみ(湿疹・皮膚炎・皮膚掻痒症,薬疹),じん麻疹,枯草熱,血管運動性浮腫,アレルギー性鼻炎,血管運動性鼻炎,かぜに伴うくしゃみ・鼻汁・せき

解説 解説

クロルフェニラミンマレイン酸塩(クロルフェニラミンマレイン酸塩ほか)と同様に第一世代の抗ヒスタミン薬です。また,ホモクロルシクリジン塩酸塩(ホモクロルシクリジン塩酸塩)と同様,抗セロトニン作用があるといわれています。

使用上の注意

警告 解説

基本的注意 解説

*シプロヘプタジン塩酸塩水和物(ペリアクチン)の添付文書による

(1)服用してはいけない場合……閉塞隅角緑内障/狭窄性胃潰瘍,幽門十二指腸閉塞/前立腺肥大など下部尿路の閉塞性疾患/気管支ぜんそくの急性発作時/本剤の成分に対するアレルギーの前歴/新生児・低出生体重児,老齢の衰弱した人
(2)慎重に服用すべき場合……気管支ぜんそく,またはその前歴/開放隅角緑内障/眼内圧亢進/甲状腺機能亢進症/心血管障害/高血圧症/乳・幼児
(3)定期検査……重い血液障害がおこることがあるので,定期的に血液検査を受ける必要があります。
(4)危険作業は中止……本剤を服用すると,眠けを催すおそれがあります。服用中は,高所作業や自動車の運転など危険を伴う機械の操作は行わないようにしてください。
(5)その他……
・妊婦での安全性:有益と判断されたときのみ服用。
・授乳婦での安全性:未確立。服用するときは授乳を中止。(「薬の知識」共通事項のみかた

重大な副作用 解説

(1)錯乱,幻覚。(2)けいれん。(3)重い血液障害(無顆粒球症)。
そのほかにも報告された副作用はあるので,体調がいつもと違うと感じたときは,処方医・薬剤師に相談してください。

その他の副作用 解説

(1)服用を中止し,すぐに処方医に連絡する副作用……アレルギー症状(発疹)
(2)すぐに処方医に連絡する副作用……眠け,注意力低下,いらいら感,興奮,運動失調,意識レベルの低下,めまい,もうろう感,倦怠感,頭痛,不眠,しびれ感/口渇,悪心,食欲不振,下痢,腹痛/紫斑/食欲亢進,粘膜乾燥,むくみ,頻尿,鼻出血
(3)検査などでわかる副作用……白血球・血小板減少/AST・ALT・AL-P・LDH上昇

併用してはいけない薬 解説

併用してはいけない薬は特にありません。ただし,併用する薬があるときは,念のため処方医・薬剤師に報告してください。

注意して併用すべき薬

(1)本剤との併用で抗コリン作用が強まるおそれがある薬剤……抗コリン作用のある薬剤,モノアミン酸化酵素阻害薬(選択的MAO-B阻害薬)(モノアミン酸化酵素の働き
(2)併用すると相互に作用が強まることがある薬剤・薬物……中枢神経抑制薬(睡眠薬,鎮静薬,トランキライザー,抗不安薬など)/アルコール
(3)本剤との併用で作用が弱まることがある薬剤……選択的セロトニン再取り込み阻害薬(選択的セロトニン再取り込み阻害薬)など

海外評価 解説

  • 6点
  • 英
  • 米
  • 独
  • 仏

プレグナンシー・カテゴリー 解説

  • PC
  • B

[ご利用上の注意]
薬の服用にあたっては、必ず処方する医師、薬剤師の指示、又は製薬会社の説明書にしたがって下さい。 また、自分が疑っていた副作用が本書に記載してあるからといって、自己判断で服用をやめたりしないでください。 疑問な点があれば、すぐに医師、薬剤師に相談して下さい。本サイトに掲載後に承認された新薬もありますので、不明な薬については、医師、薬剤師にお問い合わせ下さい。

[処方薬]は、株式会社 法研から当社が許諾を得て使用している「医者からもらった薬がわかる本 第33版(2024年2月改訂デジタル専用版)」の情報です。掲載情報の著作権は、すべて 株式会社 法研 に帰属します。

データ更新日:2024/04/26