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これあじん
コレアジン
内服薬
種別
内服薬
大分類／中分類
その他の薬／その他の薬
解説タイトル
テトラベナジン
剤形／保険薬価 解説
錠剤 ／ 12.5mg 1錠 375.60円
製薬会社 解説
アルフレッサ
先発／ジェネリック 解説
先発品
分類 解説
非律動性不随意運動治療薬
規制 解説
劇薬
使用量と回数 解説
1日1回12.5mgから服用を開始し，1週ごとに1日量として12.5mgずつ増量して維持量を定める。1日最大100mgまで。1日25mgの場合は1日2回，1日37.5mg以上の場合は1日3回に分けて服用。1回最大37.5mg。
識別コード 解説
12.5mg 本体コード：CL 12･5
その他 解説
保険収載年：2013/2
「識別コード」は、薬の包装材や本体に数字・記号で記載されています。
※以下は同じ 解説タイトルで共通の解説です。［］内は一般名で、それぞれに該当する内容が書かれています。
処方目的 解説
解説 解説
本剤の効果は，ハンチントン病に伴う舞踏運動の改善のみに限定されており，そのほかの症状の改善は期待できないとされています。
使用上の注意
警告 解説
基本的注意 解説
(2)慎重に服用すべき場合……うつ病・うつ状態またはその前歴，自殺念慮または自殺企図の前歴／QT延長(先天性QT延長症候群など)，QT延長をおこしやすい人(著明な徐脈などの不整脈またはその前歴，低カリウム血症，低マグネシウム血症など)／脱水・栄養不良状態などを伴う身体的疲弊／遺伝的にCYP2D6(薬物代謝酵素の一つ)の活性が欠損している人，またはCYP2D6の活性が低い人／肝機能障害(重い肝機能障害を除く)／重い腎機能障害
(3)月経異常，嚥下（えんげ）障害など……本剤を服用すると，プロラクチンというホルモンの値が上昇し，月経異常，乳汁漏出，性欲減退などがおこることがあります。また，服用によって嚥下障害が発現・悪化するおそれがあり，肺炎，気管支炎に至ることがあります。このような異常がみられたらすぐに処方医に連絡してください。
(4)危険作業は中止……本剤を服用すると，鎮静，傾眠などがおこることがあります。服用中は，自動車の運転など危険を伴う機械の操作は行わないようにしてください。
(5)その他……
・妊婦での安全性：有益と判断されたときのみ服用。
・授乳婦での安全性：治療上の有益性・母乳栄養の有益性を考慮し，授乳の継続・中止を検討。
・小児での安全性：未確立。（「薬の知識」共通事項のみかた）
重大な副作用 解説
そのほかにも報告された副作用はあるので，体調がいつもと違うと感じたときは，処方医・薬剤師に相談してください。
その他の副作用 解説
(2)すぐに処方医に連絡する副作用……傾眠，パーキンソニズム，アカシジア，不眠症，睡眠障害，落ち着きのなさ，気力低下，鎮静，怒り，頭痛，すくみ現象，認知障害，激越，不安，錯乱，失見当識，神経過敏，平衡障害，運動緩慢，めまい，ジストニー，ふるえ／便秘，下痢，口渇，嚥下障害，悪心，嘔吐，よだれ過多／月経異常／疼痛，体重増加・減少，熱感，転倒，疲労
(3)検査などでわかる副作用……AST・ALT・γ-GTP・LDH上昇／クレアチニン上昇／プロラクチン上昇／血小板数減少／CK上昇
併用してはいけない薬 解説
注意して併用すべき薬
(2)併用すると相互に作用が強まることがある薬剤など……ドパミン拮抗薬(フェノチアジン系薬剤（フェノチアジン系薬剤），ブチロフェノン系薬剤（ブチロフェノン系薬剤），メトクロプラミド（メトクロプラミド），ドンペリドン（ドンペリドン）など)，中枢神経抑制薬，アルコール
(3)併用すると相互に作用が弱まることがある薬剤……レボドパ（ドパミン前駆物質(レボドパ)）
(4)併用するとQT間隔延長，心室性不整脈などの重い副作用をおこすおそれがある薬剤……QT間隔延長をおこすことが知られている薬剤(クロルプロマジン塩酸塩（フェノチアジン系薬剤），ハロペリドール（ブチロフェノン系薬剤）など)
(5)本剤との併用で起立性低血圧などをおこすことがある薬剤……降圧薬
海外評価 解説
- 6点
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プレグナンシー・カテゴリー 解説
- ［ご利用上の注意］
- 薬の服用にあたっては、必ず処方する医師、薬剤師の指示、又は製薬会社の説明書にしたがって下さい。 また、自分が疑っていた副作用が本書に記載してあるからといって、自己判断で服用をやめたりしないでください。 疑問な点があれば、すぐに医師、薬剤師に相談して下さい。本サイトに掲載後に承認された新薬もありますので、不明な薬については、医師、薬剤師にお問い合わせ下さい。
［処方薬］は、株式会社 法研から当社が許諾を得て使用している「医者からもらった薬がわかる本 第33版（2024年7月改訂デジタル専用版）」の情報です。掲載情報の著作権は、すべて 株式会社 法研 に帰属します。
データ更新日：2024/10/15
