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ノルスパンテープ

外用薬

処方薬情報の見方

種別

外用薬

大分類/中分類

解熱・鎮痛・消炎薬/解熱・鎮痛・消炎薬

解説タイトル

ブプレノルフィン塩酸塩

一般名 解説

ブプレノルフィン
この薬の先発薬・後発薬を全て見る

剤形/保険薬価 解説

貼付剤 / 5mg 1枚 1,579.10円
貼付剤 / 10mg 1枚 2,431.40円
貼付剤 / 20mg 1枚 3,743.30円

製薬会社 解説

ムンディ

先発/ジェネリック 解説

先発品

分類 解説

鎮痛薬

規制 解説

劇薬

使用量と回数 解説

識別コード 解説

その他 解説

ノルスパンテープ5mg

「識別コード」は、薬の包装材や本体に数字・記号で記載されています。

※以下は同じ 解説タイトルで共通の解説です。[]内は一般名で、それぞれに該当する内容が書かれています。

処方目的 解説

[レペタン坐剤の適応症]術後ならびに各種がんにおける鎮痛
[ノルスパンテープの適応症]非オピオイド鎮痛薬で治療困難な変形性関節症,腰痛症に伴う慢性疼痛における鎮痛

解説 解説

オピオイド薬物(モルヒネの類似薬物)の一種です。麻薬には指定されていませんが,依存性があり,向精神薬に指定されています。

使用上の注意

警告 解説

基本的注意 解説

*レペタン坐剤,ノルスパンテープの添付文書による

(1)使用してはいけない場合……[レペタン坐剤]本剤の成分に対するアレルギーの前歴/重い呼吸抑制状態,肺機能障害/重い肝機能障害/頭部傷害・脳に病変があり意識混濁が危惧される人/頭蓋内圧上昇/直腸炎,直腸出血,著しい痔疾/ナルメフェン塩酸塩水和物(飲酒量低減薬)の服用中または服用中止後1週間以内/妊婦または妊娠している可能性のある人/[ノルスパンテープ]本剤の成分に対するアレルギーの前歴/重い呼吸抑制状態・呼吸機能障害
(2)慎重に使用すべき場合……[レペタン坐剤]呼吸機能の低下している人/胆道疾患/麻薬依存/薬物依存の前歴/腎機能の低下している人/肝機能の低下している人(重い肝機能障害を除く)/高齢者/[ノルスパンテープ]呼吸機能の低下している人/QT延長をおこしやすい人(不整脈の前歴,先天性QT延長症候群,QT延長をおこすことが知られている薬剤の服用中など)/薬物・アルコール依存,またはその前歴/脳に器質的な障害のある人/ショック状態にある人/肝・腎機能障害/麻薬依存/麻痺性イレウス/胆道疾患/高熱のある人
(3)安全の確認……本剤を使用後,特に起立・歩行時に悪心,嘔吐,めまい,ふらつきなどがおこりやすくなります。使用後はできるだけ安静にし,安全を確認してから行動してください。
(4)危険作業は中止……本剤を使用すると,眠け,めまい,ふらつき,注意力・集中力・反射運動などの低下をおこすおそれがあります。本剤の使用中は,高所作業や自動車の運転など危険を伴う機械の操作は行わないようにしてください。
(5)その他……
・妊婦での安全性:[ノルスパンテープ]有益と判断されたときのみ使用。
・授乳婦での安全性:[レペタン坐剤]治療上の有益性・母乳栄養の有益性を考慮し,授乳の継続・中止を検討。[ノルスパンテープ]使用するときは授乳を中止。
・小児での安全性:未確立。(「薬の知識」共通事項のみかた

重大な副作用 解説

(1)ショック(顔面蒼白,呼吸困難,チアノーゼ,頻脈,全身発赤など)。(2)連用による依存性,長期使用後の急な中止による不安,不眠,興奮,ふるえ,吐きけ,発汗などの離脱症状。(3)呼吸抑制,呼吸困難。
[レペタン坐剤のみ](4)(手術後早期に)舌根沈下による気道閉塞。(5)せん妄,妄想。(6)急性肺水腫。(7)血圧低下による失神。
そのほかにも報告された副作用はあるので,体調がいつもと違うと感じたときは,処方医・薬剤師に相談してください。

その他の副作用 解説

併用してはいけない薬 解説

[レペタン坐剤]ナルメフェン塩酸塩水和物(飲酒量低減薬)→本剤の効果が弱まり,効果を得るために必要な本剤の用量が通常用量より多くなるおそれがあります。

注意して併用すべき薬

海外評価 解説

プレグナンシー・カテゴリー 解説


[ご利用上の注意]
薬の服用にあたっては、必ず処方する医師、薬剤師の指示、又は製薬会社の説明書にしたがって下さい。 また、自分が疑っていた副作用が本書に記載してあるからといって、自己判断で服用をやめたりしないでください。 疑問な点があれば、すぐに医師、薬剤師に相談して下さい。本サイトに掲載後に承認された新薬もありますので、不明な薬については、医師、薬剤師にお問い合わせ下さい。

[処方薬]は、株式会社 法研から当社が許諾を得て使用している「医者からもらった薬がわかる本 第33版(2024年7月改訂デジタル専用版)」の情報です。掲載情報の著作権は、すべて 株式会社 法研 に帰属します。

データ更新日:2024/10/15