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とりてれん

トリテレン

内服薬

処方薬情報の見方

種別

内服薬

大分類/中分類

血圧の薬/利尿降圧薬

解説タイトル

トリアムテレン

一般名 解説

トリアムテレン
この薬の先発薬・後発薬を全て見る

剤形/保険薬価 解説

カプセル剤 / 50mg 1カプセル 20.60円

製薬会社 解説

京都=住友ファーマ

先発/ジェネリック 解説

先発品

分類 解説

利尿降圧薬

規制 解説

使用量と回数 解説

1日90~200mgを2~3回に分けて服用。

識別コード 解説

50mg 包装コード:515 本体コード:515

その他 解説

保険収載年:1965/11

「識別コード」は、薬の包装材や本体に数字・記号で記載されています。

※以下は同じ 解説タイトルで共通の解説です。[]内は一般名で、それぞれに該当する内容が書かれています。

処方目的 解説

高血圧症(本態性,腎性など)/心性浮腫(うっ血性心不全),腎性浮腫,肝性浮腫

解説 解説

塩分(ナトリウム)のとりすぎは高血圧の大きな原因の一つです。カリウムには,余分なナトリウムを排出して血圧を下げる効果があります。
スピロノラクトン(スピロノラクトン)と同じようにカリウム保持性の利尿降圧薬です。

使用上の注意

警告 解説

基本的注意 解説

(1)服用してはいけない場合……無尿状態/急性腎不全/高カリウム血症/腎結石またはその前歴/インドメタシン(インドール酢酸系NSAID),ジクロフェナクナトリウム(ジクロフェナクナトリウム)の服用中
(2)慎重に服用すべき場合……重い冠動脈硬化症または脳動脈硬化症/重い腎機能障害/肝疾患,肝機能障害/減塩療法中/葉酸欠乏,葉酸代謝異常/乳児,高齢者
(3)服用時間……夜間の休息が特に必要な人は,本剤による夜間の排尿を避けるため,午前中に服用するようにしてください。
(4)定期検査……連用すると電解質異常がおこることがあるので,定期的に血液や電解質(ナトリウム,カリウムなど)の検査を受ける必要があります。
(5)危険作業に注意……本剤を服用すると,めまいなどがおこることがあります。服用中は,高所作業や自動車の運転など危険を伴う機械の操作は十分に注意してください。
(6)その他……
・妊婦での安全性:有益と判断されたときのみ服用。
・授乳婦での安全性:治療上の有益性・母乳栄養の有益性を考慮し,授乳の継続・中止を検討。
・小児での安全性:未確立。(「薬の知識」共通事項のみかた

重大な副作用 解説

(1)急性腎障害。
そのほかにも報告された副作用はあるので,体調がいつもと違うと感じたときは,処方医・薬剤師に相談してください。

その他の副作用 解説

(1)服用を中止し,すぐに処方医に連絡する副作用……アレルギー症状(発疹,光線過敏症など)
(2)次回,受診した際に処方医に伝える副作用……腎結石/食欲不振,悪心・嘔吐,口渇,下痢/めまい,頭痛/倦怠感,疲労感
(3)検査などでわかる副作用……好酸球増加,巨赤芽球性貧血などの血液障害/高カリウム血症などの電解質異常

併用してはいけない薬 解説

インドメタシン(インドール酢酸系NSAID),ジクロフェナクナトリウム(ジクロフェナクナトリウム)→急性腎障害が現れることがあります。

注意して併用すべき薬

(1)併用すると本剤の腎血流量低下作用が増強されるおそれがある薬剤……非ステロイド系解熱鎮痛薬(インドメタシン,ジクロフェナクナトリウムを除く)
(2)併用すると血清カリウム値が上昇するおそれがある薬剤……カリウム製剤(カリウム補給剤)(塩化カリウム,グルコン酸カリウム,アスパラギン酸カリウムなど),ACE阻害薬(ACE阻害薬(アンジオテンシン変換酵素阻害薬))(カプトプリル,エナラプリルマレイン酸塩など),アンジオテンシンⅡ受容体拮抗薬(ARB(アンジオテンシンⅡ受容体拮抗薬))(ロサルタンカリウム,カンデサルタンシレキセチルなど)
(3)併用すると相互に作用が強まることがある薬剤……降圧作用を有する薬剤

海外評価 解説

  • 6点
  • 英
  • 米
  • 独
  • 仏

プレグナンシー・カテゴリー 解説

  • PC
  • B

[ご利用上の注意]
薬の服用にあたっては、必ず処方する医師、薬剤師の指示、又は製薬会社の説明書にしたがって下さい。 また、自分が疑っていた副作用が本書に記載してあるからといって、自己判断で服用をやめたりしないでください。 疑問な点があれば、すぐに医師、薬剤師に相談して下さい。本サイトに掲載後に承認された新薬もありますので、不明な薬については、医師、薬剤師にお問い合わせ下さい。

[処方薬]は、株式会社 法研から当社が許諾を得て使用している「医者からもらった薬がわかる本 第33版(2023年7月改訂デジタル専用版)」の情報です。掲載情報の著作権は、すべて 株式会社 法研 に帰属します。

データ更新日:2023/09/27