どんな障害

軽度発達障害は、学習障害、注意欠如多動性障害(ちゅういけつじょたどうせいしょうがい)（ＡＤＨＤ)、高機能広汎性発達障害(こうきのうこうはんせいはったつしょうがい)等の発達障害を包含する概念です。知的障害を伴わない発達障害で、今日の特別支援教育を整備する過程で、用いられるようになったものです。

これらの障害をもつ子どもには、特別の教育的ニーズがあり、それらに応じて教育的支援を必要としていることが認められ、この言葉が生み出されました。

原因は何か

脳機能の偏りあるいは異常に基づくものですが、これを引き起こしている原因は多様です。遺伝、胎児期の感染や薬剤、有害物質、外傷、Ｘ線への暴露、代謝疾患・内分泌障害などがあげられます。

さまざまな認知や行動の異常を示すものですが、これらが引き起こされるメカニズムが、脳科学の研究とともに知られるようにはなってきました。しかし厳密な意味では、まだまだ十分とはいえません。

症状の現れ方、検査と診断

症状と検査については、それぞれの発達障害の項で記載されています。適切な療育のためには、弱い、あるいは欠けている面だけでなく、強い領域を含めて包括的な評価がなされなくてはなりません。なぜならば、療育への手がかりに欠かせないからです。

治療の方法

基本は障害の理解と適切な療育です。子どもがもっている困難を理解し、困難な問題には、ていねいに一つ一つ取り組むこと、その際、子どもがもっている強い面をとらえてアプローチすることが何よりも大切です。

これらの子どもの日常の養育に関連する困難をとらえ、養育者を対象にした心理教育プログラムが日本においても取り入れられるようになっています。対象となる子どもの問題により、課題は異なりますが、４～10歳くらいの子どもを対象にした、ペアレント・トレーニングが普及しています。

児童には、治療教育的アプローチが重要です。それぞれの子どもの教育的ニーズに応じた指導計画を作成、実践、検証するシステムが、特別支援教育として構築されています。特別支援学級、通級指導教室、特別支援学校などにおける教育的支援は、後の社会的ハンディキャップを軽減するために重要です。

青年期から成人期には、本人自身が自己の障害を理解し、適切な社会生活へのプランを組み立てられるよう支援が必要となります。

障害に気づいたら

多くは、特定の領域の能力の欠如として現れ、発達とともにその現れには変化があります。たいていは、発達の節目における適応上の問題や、行動情緒の問題が基本となります。

気になる問題がある時には、早期に評価を受けることが望まれます。早期の発見が早期の介入に繋(つな)がり、良好な転帰へと導きます。