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処方薬
※以下は同じ解説タイトルで共通の解説です。[]内は一般名で、それぞれに該当する内容が書かれています。
処方目的解説
トランスサイレチン型家族性アミロイドポリニューロパチーの末梢神経障害の進行抑制
解説解説
トランスサイレチン(TTR)型家族性アミロイドポリニューロパチーとは,トランスサイレチン由来のアミロイド(タンパク質)が,末梢神経および自律神経系に沈着することで機能障害を引きおこす疾患で,厚生労働省の難治性疾患克服研究事業の対象疾患に指定されています。下肢の感覚消失,疼痛,筋力低下を特徴とするポリニューロパチーなどさまざまな症状が現れ,発症から平均10年で死に至ります。
本剤はトランスサイレチンを安定化し,末梢神経の変性を引きおこすアミロイドの蓄積を抑制して末梢神経障害の進行を抑えます。これまではそれぞれの症状に対する対症療法以外では肝移植が唯一の治療法でしたが,本剤の登場で発症早期から治療が行えるようになりました。
本剤はトランスサイレチンを安定化し,末梢神経の変性を引きおこすアミロイドの蓄積を抑制して末梢神経障害の進行を抑えます。これまではそれぞれの症状に対する対症療法以外では肝移植が唯一の治療法でしたが,本剤の登場で発症早期から治療が行えるようになりました。
使用上の注意
警告解説
基本的注意解説
(1)服用してはいけない場合……本剤の成分に対するアレルギーの前歴
(2)慎重に服用すべき場合……重い肝機能障害
(3)避妊……本剤の服用によって胎児の生存率減少などが報告されているので,服用期間中および最終服用後1カ月間は,妊娠する可能性のある人は適切な方法で避妊してください。
(4)その他……
・妊婦での安全性:未確立。有益と判断されたときのみ服用。
・授乳婦での安全性:服用するときは授乳を中止。
・小児での安全性:未確立。(「薬の知識」共通事項のみかた)
(2)慎重に服用すべき場合……重い肝機能障害
(3)避妊……本剤の服用によって胎児の生存率減少などが報告されているので,服用期間中および最終服用後1カ月間は,妊娠する可能性のある人は適切な方法で避妊してください。
(4)その他……
・妊婦での安全性:未確立。有益と判断されたときのみ服用。
・授乳婦での安全性:服用するときは授乳を中止。
・小児での安全性:未確立。(「薬の知識」共通事項のみかた)
重大な副作用解説
重大な副作用はありませんが,そのほかの副作用はあるので,体調がいつもと違うと感じたときは,処方医・薬剤師に相談してください。
その他の副作用解説
(1)すぐに処方医に連絡する副作用……回転性めまい,眼乾燥,眼痛,高眼圧症,上強膜炎,聴力低下,網脈絡膜症/肝腫大/四肢痛,関節炎,関節痛,筋肉痛,筋肉疲労,筋力低下,骨折,背部痛,筋れん縮,筋けい縮,頸部痛,腱痛/口腔咽頭痛,鼻咽頭炎,しゃっくり,咽頭炎,気管支炎,鼻炎,副鼻腔炎,扁桃炎/上室性期外収縮,頻脈,不整脈/下痢,嘔吐,悪心,消化不良,上腹部痛,早期満腹,腹痛,便秘,胃炎,胃食道逆流性疾患,胃腸炎,鼓腸,歯感染,歯肉腫脹,消化管運動障害,食道炎,食欲減退,肛門出血/頭痛,うつ病,感覚鈍麻,緊張性頭痛,錯感覚,失神,神経痛,異常感覚,一過性脳虚血発作,下肢静止不能症候群,感覚消失,気分変化,傾眠,不眠症,浮動性めまい,平衡障害/尿路感染,勃起不全,外陰部腟カンジダ症,血尿,尿閉,腟感染/脱毛症,発疹,皮膚病変,感染性皮膚潰瘍,四肢膿瘍,色素沈着障害,じん麻疹/インフルエンザ,インフルエンザ様疾患,発熱,無力症,リンパ腫,倦怠感,髄膜炎,体重減少,むくみ
(2)検査などでわかる副作用……肝酵素上昇/赤血球増加症,貧血/起立性低血圧,左脚ブロック,低血圧,房室ブロック,高血圧,心電図異常/コレステロール増加,テストステロン減少
(2)検査などでわかる副作用……肝酵素上昇/赤血球増加症,貧血/起立性低血圧,左脚ブロック,低血圧,房室ブロック,高血圧,心電図異常/コレステロール増加,テストステロン減少
併用してはいけない薬解説
併用してはいけない薬は特にありません。ただし,併用する薬があるときは,念のため処方医・薬剤師に報告してください。
注意して併用すべき薬
海外評価解説
- 3.5点
プレグナンシー・カテゴリー解説
- [ご利用上の注意]
- 薬の服用にあたっては、必ず処方する医師、薬剤師の指示、又は製薬会社の説明書にしたがって下さい。また、自分が疑っていた副作用が本書に記載してあるからといって、自己判断で服用をやめたりしないでください。疑問な点があれば、すぐに医師、薬剤師に相談して下さい。本サイトに掲載後に承認された新薬もありますので、不明な薬については、医師、薬剤師にお問い合わせ下さい。
[処方薬]は、株式会社 法研から当社が許諾を得て使用している「医者からもらった薬がわかる本 第32版(2019年7月改訂デジタル専用版)」の情報です。掲載情報の著作権は、すべて株式会社 法研に帰属します。
データ更新日:2019/09/24