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しあなまいどないようえき
シアナマイド内用液
内服薬
種別
内服薬
大分類/中分類
その他の薬/その他の薬
解説タイトル
断酒薬
剤形/保険薬価 解説
液剤 / 1% 1mL 6.00円
製薬会社 解説
田辺三菱=吉富
先発/ジェネリック 解説
先発品
分類 解説
アルコール中毒治療薬(断酒薬)
規制 解説
劇薬
使用量と回数 解説
断酒療法の場合:通常1日50~200mg(1%溶液として5~20mL)を1~2 回に分けて服用。節酒療法の場合:酒量を清酒で180mL前後,ビールで600mL前後程度に抑えるには,通常15~60mg(1%溶液として1.5~6mL)を1日1回服用。飲酒抑制効果が持続する人は隔日に服用してもよい。
識別コード 解説
その他 解説
発売年:1963/4
※以下は同じ 解説タイトルで共通の解説です。[]内は一般名で、それぞれに該当する内容が書かれています。
処方目的 解説
解説 解説
使用上の注意
警告 解説
基本的注意 解説
(1)服用してはいけない場合……[共通]重い心障害/重い肝障害/重い腎障害/重い呼吸器疾患/アルコールを含む医薬品(エリキシル剤,薬用酒など)の使用中/妊婦または妊娠している可能性のある人/[ジスルフィラムのみ]アルコールを含む食品(奈良漬など)の摂取中,アルコールを含む化粧品(アフターシェーブローションなど)の使用中
(2)慎重に服用すべき場合……肝障害/腎障害/てんかんなどのけいれん性疾患またはこれらの前歴/脳の器質障害/糖尿病/甲状腺機能低下症/本剤に対するアレルギーの前歴/ジギタリス(ジギタリス製剤)の使用中
(3)基本的な注意……本剤を服用中に飲酒した場合,急性アルコール中毒症状(顔面潮紅,血圧降下,吐き気,頻脈,めまい,呼吸困難,視力低下)が現れる場合があります。患者さんとその家族は十分に理解できるまで医師の説明を受けてください。また,飲酒試験が終了するまでは入院することが望まれます。本剤服用中は医師の指示によらないアルコール摂取は禁止です。
(4)危険作業は中止……注意力・集中力・反射運動能力などが低下することがあるので,本剤服用中は自動車の運転など危険を伴う機械の操作は行わないようにしてください。
重大な副作用 解説
[シアナミドのみ](2)皮膚粘膜眼症候群(スティブンス-ジョンソン症候群),中毒性表皮壊死融解症(TEN),落屑(らくせつ)性紅斑。(3)再生不良性貧血,汎血球減少,無顆粒球症,血小板減少。(4)薬剤性過敏症症候群(発疹,発熱,リンパ節腫脹,肝機能障害,白血球増加,好酸球増多,異型リンパ球出現など)。
[ジスルフィラムのみ](5)重い脳障害(見当識障害,記憶障害,錯乱など)。
そのほかにも報告された副作用はあるので,体調がいつもと違うと感じたときは,処方医・薬剤師に相談してください。
その他の副作用 解説
(2)すぐに処方医に連絡する副作用……[シアナミド]頭痛,不眠/悪心・嘔吐/味覚障害,発熱,倦怠感/[ジスルフィラム]抑うつ,情動不安定,幻覚,錯乱,せん妄など(アルコールの禁断による場合もある)/頭痛,めまい,耳鳴,眠け,睡眠障害/(長期投与で)手根管症候群,多発性神経炎,末梢神経炎,視神経炎/食欲不振,下痢,腹痛,腹部緊張感,便秘/倦怠感,陰萎,熱感,関節痛
(3)検査などでわかる副作用……[シアナミド]白血球増多
併用してはいけない薬 解説
[ジスルフィラム]アルコールを含む食品(奈良漬など),アルコールを含む化粧品(アフターシェーブローションなど)→急性アルコール中毒症状(顔面潮紅,血圧降下,吐き気,頻脈,めまい,呼吸困難,視力低下)をおこすおそれがあります。
注意して併用すべき薬
(2)併用すると急性アルコール中毒症状が現れる薬剤など……リトナビル(エイズ治療薬(2))/[シアナミドのみ]アルコールを含む食品(奈良漬など),アルコールを含む化粧品(アフターシェーブローションなど)(ジスルフィラムでは併用禁忌)
(3)併用すると精神症状が現れることがある薬剤……[ジスルフィラムのみ]イソニアジド(イソニアジド),メトロニダゾール(メトロニダゾール)
海外評価 解説
- 0点
プレグナンシー・カテゴリー 解説
- [ご利用上の注意]
- 薬の服用にあたっては、必ず処方する医師、薬剤師の指示、又は製薬会社の説明書にしたがって下さい。 また、自分が疑っていた副作用が本書に記載してあるからといって、自己判断で服用をやめたりしないでください。 疑問な点があれば、すぐに医師、薬剤師に相談して下さい。本サイトに掲載後に承認された新薬もありますので、不明な薬については、医師、薬剤師にお問い合わせ下さい。
[処方薬]は、株式会社 法研から当社が許諾を得て使用している「医者からもらった薬がわかる本 第33版(2023年7月改訂デジタル専用版)」の情報です。掲載情報の著作権は、すべて 株式会社 法研 に帰属します。
データ更新日:2023/09/27